ネットワークの商用利用について
--ネットワークリサーチについて--

専攻科1年 志澤 裕幸

始めに
インターネットの普及状況とインターネット人口統計を調査する事で、インターネット市場規模を推測できる。これはネットワークを商用で利用するにあたり無視する事のできないモノである。これらを調査は国内、外の研究機関などが利用統計をまとめているので、それを参考にして推測する事ができる。またマーケティングリサーチの分野においても、これらの情報はその重要度をましている。
本レポートでは、調査内容を公開している調査機関、会社、民間シンクタンク等についていくつか調べた。

調査結果を公開している機関、会社、民間シンクタンクについて
国内
  • 日経マルチメディア インターネット・アクティブ・ユーザー調査
    http://www1.nikkeibp.co.jp/NMM/active.html
    日経ＢＰ社発行の「日経マルチメディア」誌（NMM）が半年に１度インターネット上で実施する利用動向調査。アンケートの告知はＮＴＴ、メディアギャラクシー（大日本印刷）、Mix Juice（リクルート）等国内13の有力サイトへ協力を依頼してアンケート・ページへの直接リンクを張る方法で行われており、特定サイトに片寄らず幅広い層をカバーしている。

  • サイバースペース・ジャパン（ＣＳＪ）「ＷＷＷ利用者調査」
    http://www.iijnet.or.jp/csj/www.html
    ＷＷＷを利用したオンラインアンケートの先駆けとなった調査。実施主体のＣＳＪは日本のサーチエンジンでも老舗。調査ページもリニューアルされてとても見やすく、分析も丁寧。

  • Yahoo! JAPAN「ウェッブ・ユーザー・アンケート」
    http://www.yahoo.co.jp/docs/result/
    Yahoo! JAPAN のホームページ上で実施され、毎回２週間で２万人前後の回答者を集める日本最大のオンラインアンケート。Yahoo! JAPAN の利用者中心という制約はあるが、サーチエンジンでも特に人気の高いサイトなので、個人でＷＷＷを楽しんでいる利用者の実態を反映している。なお、欧州でも Yahoo! UK、Yahoo! France、Yahoo! Germany の利用者を対象とした第１回調査（Yahoo! Europe, "The First Pan-European Audience Survey", 1997.5 実施）の結果が公表されている。

  • Access Media International / IAJ「インターネットユーザーの利用実態調査」
    Access Media International / IAJ「インターネット非ユーザーの利用意向調査」
    出典：「インターネット白書'97」（インプレス）
    アクセス・メディア・インターナショナル社と日本インターネット協会 (IAJ) が1997年2月に実施。日本インターネット協会編「インターネット白書 '97」（1997.6発行、インプレス、3500円）で紹介されている。ユーザー対象の利用実態調査は、ＷＷＷによるオンラインアンケートではなく、パソコン所有世帯を対象とした電話調査によって、インターネットを利用していると回答のあった世帯（設定2431世帯）を対象に97年2月に、郵送法で実施。回収は1093サンプル。

  • 博報堂電脳体「電脳生活調査1996−電脳生活８つの種族」
    http://www.hakuhodo.co.jp/den-no/survey/sum.html
    パソコンユーザーを対象にしたクラスター分析。インターネットへの態度・意識に関する45の質問による。サンプルは285で、1996年9月実施。８クラスターを抽出し、「電脳生活者8つの種族」としてプロフィールが細かく紹介されている。

国外
  • VU's WWW User Survey
    http://www.cc.gatech.edu/gvu/user_surveys/
    「GVU's WWW User Survey」は、米ジョージア工科大学（Georgia Tech's College of Computing）の関連研究機関である The Graphics, Visualization, & Usability (GVU) Center が実施する世界最大規模のＷＷＷを使ったオンラインウエッブユーザー調査である。1994年以降、毎年4-5月と10-11月に定期的に実施されており、調査終了後ちょうど１か月後（6月10日、12月10日）に調査結果を上記ホームページから無料で入手できる。

調べた事から
ほとんどの調査方法が、そのサイト及び関連サイトの利用者を対象としたアンケート方式を採用している。どのサイトもサンプルを集めるのに苦労しているようだ。アンケートの回答率がそのまま利用者数とも言えないし、またこれらのデータを利用する時、回答者が無作為のサンプリングとは考えにくい。やはり無料公開している程度のデータでは、多くの事を推測する事は難しい。調査機関でも有料の情報を用意しているはずだから、やはりデータをお金を出して買うべきだろう。
しかしながら、一定のサイトの利用者の傾向が分かれば広告や情報提供の内容の充実化の役に立っているはずだ。これらの調査は、続ける事で利用者の変化、ひいてはニーズの変化をうつしだすはずなので、注意して見ておくべきだ。

参考ホームページ
http://www.hitachi-ns.co.jp/pub/w3survey/latest/
http://www.iaj.or.jp/iwb/98/
http://www.mars.dti.ne.jp/~hagi/
http://www.yahoo.co.jp/
(アルファベット順)リンクの許可が取れていないのでurlだけとなります。